一昨日の日経に『国際会計基準では2019年からリース物件は「資産」に参入しなければならないので、買っても借りても同じルールが日本にも適用されることになる。そうなればリースのメリットがなくなりリースが消えるのではないか』という趣旨の記事が出ていました。

「lease」を英和辞典で見ると「賃貸借(契約)」とあります。「lease」を英英では“a legal agreement that allows you to use a building, a piece of equipment or some land for a period time, usually in return for rent” と説明しています。

多くの日本企業ではパソコン、コピー機等を「リース」で使ってきました。リース料が単なる「経費」で処理できるので、購入して資産として原価償却処理をしなくてもよいので会計処理が楽だからです。また、初期投資が少なくて済むので中小企業にとっては魅力だったようです。

「lease」の同義語は「leasehold, rental/hire agreement, charter, rental, tenancy, tenure, period of occupancy」等です。

「賃貸人」は「lessor」(「レッサーパンダ」は「lesser panda」)、「賃借人」は「lessee」。反対語は「freehold(自由保有権)」。

よく似た言葉で「月賦」がありますが、これには「installment plan(主として米)」「hire purchase(米)」が対応します。「月賦」も支払いが終わるまで所有権の移転が留保されますが、「リース」ではリース期間が終了しても所有権は移転されません。